５LDK以上の物件であれば、まるごと1棟賃貸に出すよりシェアハウスとして活用する方がニーズもあり収益性も安定する可能性が高いという。
少子化と核家族化が進む中で、なかなか５LDK以上の物件はニーズがない。しかも築年数が経っていれば、借り手がつかず近隣の家賃相場から低めに設定せざるを得なくなる。
その点、シェアハウスであれば、個室ごとの契約で空き室リスクを下げ、全室賃貸契約が結べれば、１棟まるごとよりも結果として月の家賃収入をアップさせることができるというわけだ。
ただし、個室の空き室リスクをなくすには、やみくもにシェアハウスをうたえばいいというわけではない。そこにはコンセプトが重要になってくる。
ここで提案されている事例はペット共生型というコンセプトだ。紹介した祖師谷の一軒家の例も犬猫のペット可の物件。シェアハウスの特長とペットの飼い主のニーズは親和性が高いそうだ。
シェアハウスというのは、共有スペースでのコミュニケーションが1つの魅力とされるが、ペットを飼う者同士という同じ嗜好がより、家族のような共同意識を生みやすい。
また、単身者がペットを飼育する場合、家を留守にする際の不安が大きいが、こうしたシェアハウスであれば急用時や出張などの場合にも、飼育を入居者にお願いできるなど共助のメリットが出やすい。
さらに、ペットを飼っている人は、散歩がしやすい環境を求めることから、郊外の物件でもニーズが出てくるのが特徴だ。
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